院内広報に広報が果たす役割

チーム医療が言われるなか、診療科間など垂直統合型の病院内のコミュニケーションには課題が多くあります。特に職員が数百名以上の規模になると組織全体の意識統一は困難が伴い、病床再編や医療サービスの改変時に多大な労力が必要となります。

今日のITによるコミュニケーション環境の変化により多様な機器から一人ひとりが日々受け取る情報量は爆発的に増え、「頑張りましょう！」のような通り一遍のメッセージでは伝わり難くなっています。

さらに、働く価値観や働き方の変化により日常生活はもちろん、経営ビジョンへの共感や職員の成長意欲の向上なしには、職員の雇用や採用は今後ますます厳しくなります。

このように職員の満足度を高め、安全性や生産性を高めるために院内コミュニケーションの強化が必要です。

経営者にとって院内広報（インナー・コミュニケーション）には、職員とのコミュニケーション強化など下記の役割・機能があります。

1. 病院理念・ビジョン・方針の浸透・維持
2. 経営情報の共有、病院目標の認識・実行
3. 職員間、部門間の相互理解、
4. 病院経営の活性化・意識改革・モチベーションの向上
5. 院内の風土・文化の醸成
6. 病院と社会の信頼関係構築への啓発（コンプライアンスの徹底・リスク管理等）などである。

院内広報の最終目的は、職員および関係者の一人ひとりが社会の一員としての役割を果たすために必要なマインドの醸成による病院・医療機関の持続的な発展である。

このような体制により病院理念にのっとり社会・地域住民とよりよい関係を構築します。職員は病院の理念やサービスを正確に伝え、患者・住民の声を病院経営に反映した医療サービスを提供して信頼関係の改善します。

この実現のためにに、職員全員が共通の認識・目的のもと、行動しなければなりません。そのために院内広報の果たす役割は重要です。

院内広報は全員参加
経営方針やビジョンは広報担当者一人で伝えきれるものではありません。職員のみならず、派遣職員、非常勤など業務に対する考え方や病院への帰属意識などには差があります。このような状況を改善するには、一人ひとりが自院の経営方針を理解した行動が必要となります。

院内広報の方法

経営方針を伝える方法は下記の項目があります。

• 講義（イベント等）
• 院内ネットワーク（イントラネット）
• 掲示板
• 印刷物

経営者が直接語り掛けることはもっとも効果的ですが、全員が一堂に会することは医療機関では困難です。院内ネットワークなどを利用して、直接、間接的な発信を組み合わせて経営方針を伝えていくことになります。