病院広報とインターネットの変遷

患者の医療機関選択に関する動きが、近年インターネット技術が急速に向上したことにより、大きな変化が起きています。そして確実に患者・住民に浸透していることが実感する日々です。

この変化は消費者動向にも大きな影響を与えています。電子商取引は経済産業省の調査によれ平成26年度で約13兆円の取引があったとのことです。

同様の動きは患者が医療機関を選択するときにもあります。即ち比較と共感で選ぶということです。共感というのはわかり難いかもしれませんが、ソーシャルメディア風に表現するとフォロワーが増えるということです。そのフォロワーは医療機関の考え方や背景、歴史に関心、興味を持っている状態になります。そのことが実際に医療機関を選択するときの強い要因となります。

選択するときには、従来はインターネットの検索技術のみ留意していました。しかし2000年に入ってから図のように、検索技術にスマートフォン、ソーシャルメディア、さらにコンテンツへとマーケティングの枠組みが広く、重層的になりました。

このような変化に対応しているMayo Clinic(米国)のように、いくつかの医療機関は過去数年間においてインターネットに多くの時間と投資しています。このような医療機関は日本ではまだ少ないですが、今後は増加していくものと考えられます。

理由は、地域包括ケア時代にはなりましたが医療提供そのものはそれほど変化していませんので、既述のように患者の意思決定のプロセス(選択プロセス)がインターネットに依存していく傾向は、若年層が年齢とともに増加していくことは確実です。病院の地域医療連携の担当者もスマートフォンやソーシャル・メディアを使いこなす世代に替わっています。

即ち、パンフレットやホームページも必要ですが、患者との接点(メディア)を増やして行くことが必要な時代になったということと考えます。

全てのメディア・媒体を取り込んでいくことはコストやマンパワーの点で困難ですが、どのメディアを採用していくかということも、病院・福祉経営者にとって病院広報を展開するうえで重要な戦術になります。

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