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ソーシャルメディアを使う理由 2015年

病院・医療関連事業者がソーシャルメディアを使う理由としてもっともあげられることは、下記のグラフのように若年層から現役世代まで約60%の人々に幅広く使われているメディアであることだ。

特に都市部では、ソーシャル・メディアの利用者が多いので、従来とは異なる方法で患者とその家族との接点を増加させる機会を得ることになる。

医療のパラダイムシフトについて語られることが多くなった。既に医療費の増加、高齢者の増加、医療サービスの多様化への要望などにより患者の協力なくしては、満足度が高い医療サービス提供が困難なことも発生している。

病院や医療関連団体の医療広報に採用することによって、上記の接点を増加させるだけでなくより患者視点での情報提供の可能性が拓ける。

従来のホームページとソーシャル・メディアの役割は異なるので、両者を組み合わせて使うことは重要である。どちらかがとって替わる物では無い。

従ってソーシャル・メディアを使わないということは、患者の期待や需要に応えられない機会喪失が起きることになる。

 

ソーシャルメディア利用者割合

ソーシャルメディア利用者割合

上記のグラフによれば今後はソーシャル・メディアを利用する状況はより増加することが予測される。

従って、健康啓発を始めとして、患者とのコミュニケーションは従来のホームページやメールに加えて拡がっていくものと考えられる。実際に、米国ではMayo Clinicを初めとして患者との接点をソーシャルメディアを活用して増やしコミュニケーションの向上に注力している。

ソーシャルメディアによって、患者だけでなく住民や職員、および医療関係者の協力関係が強化される。

ソーシャル・メディアは認知度を高めるだけでなく、双方向のコミュニケーションを加速するツールとして、導入時期が早いほど先行者利益が期待できるものである。

 

医療とソーシャルメディアサミット報告2015年

[caption id="attachment_2353" align="aligncenter" width="5218"]MayoinOz Healthcare and Social Media Summit[/caption]   国際「医療とソーシャル・メディア」サミット(オーストラリア、ブリスベン)報告書 米国メイヨークリニック主催による国際医療とソーシャル・メディアサミットがオーストラリア私立病院協会と共催で2015年9月1-3日までオーストラリア、ブリスベンで開催された。このサミットで報告、検討された概要をまとめました。 プログラムの内容は下記の通りです。
  1. 140文字がどのように医療を変えたか
  2. ソーシャル・メディア運用管理
  3. 医師の継続的な教育
  4. ソーシャル・メディアマーケティングをツールで改善する方法
  5. 医療におけるオンライン、ソーシャル・メディアコミュニティーとは
  6. ビックデータは誰のものか
  7. ソーシャル・メディアとは
  8. 医療ブランド形成のためのソーシャル・メディア
  9. 患者の声
  10. ソーシャル・メディアにおける危機管理
  11. オーストラリア私立病院協会はどのように、なぜソーシャル・メディアの規制と管理をしているか
  オーストラリアは英語圏なので、ソーシャルメディアと患者とのコミュニケーションの理解は欧米に近い、こうしたことが病院滞在日数は日本の1/3を実現している。患者一人当たりの収益も10%以上高くしている。   本サミットでは、患者3人も参加しその歴史や事実を話す機会があった。患者もソーシャルメディアは患者間の情報共有について有用であるとの認識であった。 ソーシャルメディア利用のガイドラインについてはオーストラリア私立病院協会が策定し、管理だけでなく効率を上げるための工夫などが紹介されたことは大変興味深かった。 ●?医療関連団体様には詳細なレポートは下記から無料でお送り致します。 病院または所属団体名をお知らせ下さい。 https://ahsj.net/contacts/ MayoinOz_all...
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院内広報に広報が果たす役割

チーム医療が言われるなか、診療科間など垂直統合型の病院内のコミュニケーションには課題が多くあります。特に職員が数百名以上の規模になると組織全体の意識統一は困難が伴い、病床再編や医療サービスの改変時に多大な労力が必要となります。 今日のITによるコミュニケーション環境の変化により多様な機器から一人ひとりが日々受け取る情報量は爆発的に増え、「頑張りましょう!」のような通り一遍のメッセージでは伝わり難くなっています。 さらに、働く価値観や働き方の変化により日常生活はもちろん、経営ビジョンへの共感や職員の成長意欲の向上なしには、職員の雇用や採用は今後ますます厳しくなります。 このように職員の満足度を高め、安全性や生産性を高めるために院内コミュニケーションの強化が必要です。 経営者にとって院内広報(インナー・コミュニケーション)には、職員とのコミュニケーション強化など下記の役割・機能があります。
  1. 病院理念・ビジョン・方針の浸透・維持
  2. 経営情報の共有、病院目標の認識・実行
  3. 職員間、部門間の相互理解、
  4. 病院経営の活性化・意識改革・モチベーションの向上
  5. 院内の風土・文化の醸成
  6. 病院と社会の信頼関係構築への啓発(コンプライアンスの徹底・リスク管理等)などである。
院内広報の最終目的は、職員および関係者の一人ひとりが社会の一員としての役割を果たすために必要なマインドの醸成による病院・医療機関の持続的な発展である。 このような体制により病院理念にのっとり社会・地域住民とよりよい関係を構築します。職員は病院の理念やサービスを正確に伝え、患者・住民の声を病院経営に反映した医療サービスを提供して信頼関係の改善します。 この実現のためにに、職員全員が共通の認識・目的のもと、行動しなければなりません。そのために院内広報の果たす役割は重要です。 院内広報は全員参加 経営方針やビジョンは広報担当者一人で伝えきれるものではありません。職員のみならず、派遣職員、非常勤など業務に対する考え方や病院への帰属意識などには差があります。このような状況を改善するには、一人ひとりが自院の経営方針を理解した行動が必要となります。 院内広報の方法 経営方針を伝える方法は下記の項目があります。
  • 講義(イベント等)
  • 院内ネットワーク(イントラネット)
  • 掲示板
  • 印刷物
経営者が直接語り掛けることはもっとも効果的ですが、全員が一堂に会することは医療機関では困難です。院内ネットワークなどを利用して、直接、間接的な発信を組み合わせて経営方針を伝えていくことになります。...
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