Monthly Archives: 10月 2015

Facebookで患者を励ます -UCSF(米国)

ソーシャルメディアは公式ホームページと異なり、より個人的に訴える内容を含むことが可能になる(個人情報を流すこととは異なる)

下記の例は、UCSFメディカルセンター(米国)がFacebookを使って患者を励まそうとメッセージを依頼してる例である。
この患者は心筋梗塞が原因で数週間人工心肺を利用している。患者の置かれた状況を考えてこのような投稿がされたと考える。

その結果2000人以上の人が「いいね」をし、200人以上が励ましのコメントを寄せいている。これだけの患者個人を知らぬ人も含めてメッセージをよせることは驚きであり患者も力づけられたのではと推測する。

Facebookは投稿者が誰かわかるので、比較的妥当な投稿または反応が多いのが特徴である。

上記のような特性があったとしても、日本でこのような投稿は現在は実施しにくいことと予想されるが、ソーシャルメディアの活用方法の一つとして、または可能性について検討してみることも価値があると考える。

UCSF

UCSF

医療広報とTwitterの現状

Twitterを使っている医療関係機関はかなり少ない。

総務省が発表した2009~2012年における国内のソーシャルメディア利用者数の推移によると約2000万人のユーザーにアクセスしているとのことである。

このユーザーの特長としては年齢層が若く、女性が多いとのこと。

既存の医療関連団体ではどのように使っているのかを調べてみた。

下記は日本病院会の例;

3年ほど運用され1400件ほどの投稿がされている。フォロワー数は約700。

日本病院会Twitter

日本病院会Twitter

上記のように内容はほとんど厚生労働省のお知らせに関するもので、ブログへ誘導していることが多い。従ってブログのタイトル分程度の字数なので運営には手間は取られない。投稿頻度は1日1件程度。

各種の運用方法が考えられるが、可能な限り定期的にこのサイトのように投稿することは効果が期待できる。

 

ソーシャルメディアを使う理由 2015年

病院・医療関連事業者がソーシャルメディアを使う理由としてもっともあげられることは、下記のグラフのように若年層から現役世代まで約60%の人々に幅広く使われているメディアであることだ。

特に都市部では、ソーシャル・メディアの利用者が多いので、従来とは異なる方法で患者とその家族との接点を増加させる機会を得ることになる。

医療のパラダイムシフトについて語られることが多くなった。既に医療費の増加、高齢者の増加、医療サービスの多様化への要望などにより患者の協力なくしては、満足度が高い医療サービス提供が困難なことも発生している。

病院や医療関連団体の医療広報に採用することによって、上記の接点を増加させるだけでなくより患者視点での情報提供の可能性が拓ける。

従来のホームページとソーシャル・メディアの役割は異なるので、両者を組み合わせて使うことは重要である。どちらかがとって替わる物では無い。

従ってソーシャル・メディアを使わないということは、患者の期待や需要に応えられない機会喪失が起きることになる。

 

ソーシャルメディア利用者割合

ソーシャルメディア利用者割合

上記のグラフによれば今後はソーシャル・メディアを利用する状況はより増加することが予測される。

従って、健康啓発を始めとして、患者とのコミュニケーションは従来のホームページやメールに加えて拡がっていくものと考えられる。実際に、米国ではMayo Clinicを初めとして患者との接点をソーシャルメディアを活用して増やしコミュニケーションの向上に注力している。

ソーシャルメディアによって、患者だけでなく住民や職員、および医療関係者の協力関係が強化される。

ソーシャル・メディアは認知度を高めるだけでなく、双方向のコミュニケーションを加速するツールとして、導入時期が早いほど先行者利益が期待できるものである。